まず，通常の大学入試の地理の資料を使った問題は，「地理学の普遍的な法則」または「普遍性で捉えきれない地域性」のいずれかに引っかかる特徴が解答に必要な手掛かりとして明瞭な形で提示される点と，誤誘導にならないように手がかりが複数見えそうな統計資料は余分な部分が切り取られている点に特徴がある。後者は言い換えれば受験生には分析してほしい事項だけを残して提示するということである。たとえば次の問題は同じ2026年の共通テスト地理の問題である。難易度は標準的。
第５問
問５ 現代の日本では，大都市圏への経済活動のさらなる集中により，産業や生活環境に地域差がみられる。次の図５中のタ〜ツは，第一次産業就業者割合，平均通勤・通学時間，持ち家住宅割合のいずれかについて，都道府県別に示したものである。項目名とタ〜ツとの正しい組合せを，後の� 銑Δ里Δ舛�ら一つ選べ。〔 24 〕
まず「第一次産業就業者割合は大都市圏で低く地方で高い」という普遍性を想起し，これがチと決め打ちする。ただし，ツもちょっとその傾向があるので，まだ仮定としておいた方が良い。平均通勤・通学時間は第一次産業就業者割合とは逆で電車通学・通勤の盛んな大都市圏で高かろうと推測できるのでタと仮定，消去法で持ち家住宅割合はツで正解は��と絞れる。が，これは仮定に仮定を重ねた推論なので決定打が欲しい。そこで，共テレベルとしてはやや細かいが「持ち家住宅割合は日本海側，特に北陸で高い」という地域性を覚えていると，ツがこれに綺麗に該当する（逆にチは九州や四国で高く地域性に反している）。これで確証を持って正解は��と判断できる。なお，北陸で持ち家住宅割合が高いのは共働き率が高く，多世帯住宅が多く，豪雪地帯であるため頑丈な一軒家志向が強い上に土地が余っているという地理的・文化的条件が重なって生まれた特徴と考えられている。閑話休題，このように普遍性・地域性のいずれかを念頭に置いて観察すると，必ず手がかりが資料中に存在している，かつ資料中にほとんど無駄が無いのが良い地理の問題である。
さて，このような地理作問の基本に反しているのが，以下で取り上げる第５問の問４である。
第５問
問４ 都市は多様な機能を有するとともに，周辺地域との結びつきによって都市圏を形成する。次の図４は，アメリカ合衆国の二つの都市圏における中心都市と周辺地域の住民について，職業別就業者割合を示したものである。図４中のEとFはニューヨーク都市圏とデトロイト都市圏のいずれか，凡例サとシは管理的・専門的職業と生産・輸送職のいずれかである。ニューヨーク都市圏と生産・輸送職との正しい組合せを， 後の� 銑い里Δ舛�ら一つ選べ。〔 23 〕
本問の最大の問題点は，４つのグラフで著しい特徴を示す項目２つが伏せられていて，職業名が判明している他の項目は差が小さい点にある。普通は片方（たとえば地域名）がわかっていて，それを手がかりに特徴を見出し，もう片方（職業）を特定する。なのに両方伏せられていてはとっかかりがない。さらに問題なのは４つのグラフを見比べた際に明瞭な特徴があるのはFの中心都市のみで，残りの３つはほぼ同じという点である。このため解法としては「ニューヨークとデトロイトの中心都市と周辺地域を比較して，１つだけ全く違う地域性がある地域はどれか？」を考えるということになる。それを踏まえた上で地理の普遍性または地域性を想起すると，以下の３つくらいの解法は思い浮かぶ。 A〜Cは私が思いついた順である。
A．「先進国の産業構成は第三次産業のGDPや就業者が70〜80％を占め，第二次産業が15〜25％，第一次産業が一桁台になりがち」という普遍性から攻める。
B．都市機能という普遍性から考える。言うまでもなくニューヨーク都市圏は世界最大の都市圏であり，その中心都市は都市機能が最も明瞭に出ると考えられる。
C．五大湖周辺のという地域性から考えると，デトロイト都市圏は重工業都市であり，またラストベルトという特徴が明瞭に出る可能性がある。
ひとまずAから考えて正解が出せるのならこれが一番シンプルである。しかし，この解法は「生産・輸送職」のうち「輸送職」が第三次産業であるため成立しない。なぜ生産・輸送を分けてグラフに図示しなかったのかといえば，アメリカ合衆国国勢調査局の元データがそうなっているであるが，だったらこの資料は使わないか別の切り口を考えるのが普通の地理の作問であり，もったいなかったのか思いつかなかったのか，この資料を使って作問を強行したようである。とはいえ，サが生産・輸送職だとすると，第二次産業の就業者割合がこのうち多くても25％ほど，Fの中心都市以外はサが45％ほどいるので，少なくとも残った20％近くが輸送職ということになる。都市圏人口の約５分の１も輸送職ということはあるか？ という疑問は残るから，やはり生産・輸送職はシっぽいという根拠の薄弱な仮定が立ち，これに則れば正解は�△��い里匹舛蕕�になる。この仮定は脳裏に残しておこう。
次にBを検討する。先進国の都市圏は第三次産業が盛んであり，特に高度な専門化が見られる。したがって管理的・専門的職業は多いはずと考えられる。特にニューヨークの中心都市でその特徴が際立つとするなら，Fの中心都市のシだけが飛び抜けて割合が大きいので，ピンポイントでFがニューヨーク，シが管理的・専門的職業とわかる。よってサが生産・輸送職になるので正解は��と絞れる。一見成り立っているように見えるが，この解法の問題点はAで作った仮定と矛盾する点にある。よって��と決め打ちするのは危ない。
最後にCも検討する。デトロイトはラストベルトと見なされているとはいえ大重工業都市であることに違いなく，デトロイトの中心都市だけが突出して生産・輸送職が多いのではないかという予測は成り立ちうる。とするとFの中心都市のシだけが突出して多いので，Fがデトロイト，シが生産・輸送職ということになる。Fの周辺地域もEの２つよりもわずかながらにシの割合が多く，工場が周辺地域にも広がっているとするなら矛盾しないというのもこの推測を補強する。逆に言えばニューヨークはEになるから，Eとシの組み合わせで正解は�△塙覆譴襦�Bの解法と別の結論が導かれてしまったが，Aで出てきた仮定とは矛盾しない。
しかし，Cの解法にも問題点はある。まず先進国の工場は必ずしも都市部に立地せず，広い工業用地を求めて周辺地域に立地する。このため中心都市で本当に生産・輸送職の割合が大きいと考えてよいかは疑わしい。加えて，近年のデトロイトはIT産業への転換が進んでいて必ずしも自動車産業の都市というだけではない。ちょっと詳しく私立・国公立二次向けにアメリカの地誌を勉強していると，この地域性に関する知識が身についていると思われ，この知識とCの解法は矛盾する。『デトロイト ビカム ヒューマン』の舞台がデトロイトなのは産業転換が上手く進んで重工業とIT産業が結びついた結果アンドロイド産業が発展したという背景が設定されているためだ。
さて，ここらで正解を明かすと�△�正しい。Eがニューヨークで，シが生産・輸送職である。したがってCの解法で正解になるわけだが，実は解法はA〜Cのいずれも正しくないようだ。
デトロイトはインナーシティ問題が顕著に発生していて中心都市は黒人の貧困層が多い。したがって管理的・専門的職業の割合が低く，このためFの中心都市のサがデトロイトの管理的・専門的職業とピンポイントで見抜くと正解�△砲燭匹蠱紊�……というのがどうやら作問者が想定した解法のようである。そしてデトロイトは言うほどまだ産業転換が進んでいるわけではないのだ。
しかし，この解法で解くには「デトロイトはインナーシティ問題が顕著に発生していて中心都市は黒人の貧困層が多い」という地誌的な知識が必要になり，これは共通テストのレベルを遥かに逸脱した知識であるし，思考力があっても発想できる人は非常に稀だろう。知り合いの地理の専門家に尋ねてもネット上で見られるわずかな専門家の反応を見ても，本問は共テとしては異常な難問であり，デトロイトのインナーシティ問題は私大向けの地誌でも学習するか怪しいようだ。ちなみに，駿台の解答速報は明らかにBの解法で解いていて解説が間違っている。要するにプロでも解けない問題であり，センター試験や共通テストの地歴公民で大手予備校の解答解説が間違っていたことはほとんどなく（早慶や一橋ではないのだから），前代未聞の事態である。
つまり，思考力を試す難問を出題しようとして知識問題に帰着するという，近年よく見る出題失敗例の典型例に当てはまる。加えて，Bの解法が一見して成り立ってしまうということは，受験生に手がかりにしてほしくない資料が掲載されていて誤誘導が起きてしまっているということであり，地理作問上の基本を押さえられていない。何ならCの解法で正解にたどり着けてしまうのもあまり良くない。
一方で，冒頭にも書いた通り，地理の受験者数は比較的多い（世界史・日本史よりも多い）ことに反して，本問は世間的にほぼ騒がれていない。その理由としてまず，ネット上に地理専門家が少なく，かつ共テの地理に言及する人となるとほぼいない点が挙げられる。大手予備校では東進が難問判定をしてまともな解説をつけていたが，逆に言えばそれくらい。個人で言及してちゃんと分析して難問認定していたのは地理教員芸人のトフィーさん（リンク先の動画1:23:30頃から）くらいではないか。これは世界史・日本史では教育産業関係者のみならず大学教員による検討・批評が盛んであることと対照的である。
次に，地理という科目は難問・悪問の判別が難しく，とりわけ受験生には本問も「よくある難問」と思われていて，騒ぐような問題ではないと思われている可能性が高い点が挙げられる。地理は指導者層ですら難問・悪問の判別が難しいことは，2022年の大阪大学の出題ミスを実例として挙げれば十分であろう。
三つ目に，上述のように一応は�◆Ν�の２択までは絞れるので，正答率はそこまで悪くならないと予想されることも挙げられるだろう。近日中にベネッセが設問別の正答率を発表するはずだが，30〜40％くらいに落ち着くのではないだろうか。このくらいの正答率なら例年数問は出現する。2023年に共テの日本史で強烈な難問・悪問が出た際は正答率が一桁台まで落ち込んだことを踏まえると，確かにこのくらいの正答率では騒ぐに値しない。しかし，本問の問題点は正答率ではないのは，ここまで分析してきた通りである。
本問が騒がれずに適正な出題と勘違いされたまま過去問として扱われるのは，地理学界隈にとってあまり良いことではない。2025年の世界史で出題ミス疑惑のある問題が出題された際や，2023年の日本史で超難問が出題された際に騒ぎになった疑問を呈した歴史学界隈の方が健全な姿であると思われる。
